がん患者団体支援機構
 ホーム > プレスリリース


17.読売新聞 「8月 がん患者大集会」 [掲載日:2007-5-26]
読売新聞に、がん患者大集会の記事が掲載されました。

添付ファイル:yomiuri_20070526

一覧に戻る

16.毎日新聞 「8月にがん患者大集会」 [掲載日:2007-5-10]
毎日新聞に、がん患者大集会の記事が掲載されました。

添付ファイル:mainichi_20070510

一覧に戻る

15.中国新聞 「広島でがん患者大集会」 [掲載日:2007-5-10]
中国新聞に、がん患者大集会の記事が掲載されました。

添付ファイル:chugoku_20070510

一覧に戻る

14.中国新聞 広島県医師会主催の県民公開講座 [掲載日:2006-12-6]
先月11月25日、俵理事長が広島県医師会主催の県民公開講座で講演されました。
その時の記事が、12月6日の中国新聞に掲載されましたので、ぜひ皆様ご覧下さい。

添付ファイル:chugoku_20061206

一覧に戻る

13.リレー・フォー・ライフの放送 [投稿日:2006-9-29]
先日9月2日につくば市筑波大学で開催されたリレー・フォー・ライフについて、10月4日(水)NHK 生活ほっとモーニング(AM 8:35〜10:00)で放送されます。
当支援機構理事でありがん患者支援プロジェクト(CPSP)代表の三浦秀昭さんが副実行委員長として企画、開催されました。
全国から1000人の参加者があり、がん患者の連帯と共感、そして鎮魂の思いに満ちた素晴らしい一日でした。
俵理事長もトークにて大変楽しくかつ、有意義なお話しをされました。
是非皆様ご覧くださいませ。
浜中 和子

一覧に戻る

12.がん治療最前線6月号 [投稿日:2006-4-17]
がん治療最前線6月号に第2回がん患者大集会の記事が掲載されました。
添付ファイルをご参照下さい。

添付ファイル:20060417151314.pdf

一覧に戻る

11.日本経済新聞 「全国どこでも最適な治療を」東京でがん患者大集会 [投稿日:2006-3-24]
全国約80のがん患者団体は19日、「がん患者大集会」を東京都内で開催した。患者や家族ら約2,000人が参加し、「全国どこでも自分にとって最適な治療を受けられるような日本にしたい」とするアピール文を決議した。大集会は昨年5月に初めて大阪で開かれ、今回が2回目。
大集会では、がん患者や医師、厚生労働省のがん対策の担当者ら計7人がパネリストとして検討。同省の担当者が「昨年の大集会を受け、情報センターの設置に向けて準備をそている」と説明すると、患者は「一般論だけでなく、個々の患者の相談に応じられるようにしてほしい」ともとめた。
2006.3.19.
全国約80のがん患者団体は19日、「がん患者大集会」を東京都内で開催した。患者や家族ら約2,000人が参加し、「全国どこでも自分にとって最適な治療を受けられるような日本にしたい」とするアピール文を決議した。大集会は昨年5月に初めて大阪で開かれ、今回が2回目。
大集会では、がん患者や医師、厚生労働省のがん対策の担当者ら計7人がパネリストとして検討。同省の担当者が「昨年の大集会を受け、情報センターの設置に向けて準備をそている」と説明すると、患者は「一般論だけでなく、個々の患者の相談に応じられるようにしてほしい」ともとめた。

一覧に戻る

10.月刊がん もっといい日 2006年3月号 vol.77 [投稿日:2006-2-22]
月刊がん もっといい日 2006年3月号 vol.77
添付ファイルをご参照ください。

添付ファイル:20060222103805.pdf

一覧に戻る

9.月刊がん もっといい日 2006年1月号 vol.75 [投稿日:2006-2-22]
月刊がん もっといい日 2006年1月号 vol.75
添付ファイルをご参照ください。

添付ファイル:20060222103838.pdf

一覧に戻る

8.じほう Japan Medicine [投稿日:2006-1-19]
Jpan Medicine  2005年7月29日(金) No.862
添付ファイルをご参照ください。

添付ファイル:20060119185359.pdf

一覧に戻る

7.月刊がん もっといい日 2006年2月号 vol.76 [投稿日:2006-1-11]
月刊がん もっといい日 2006年2月号 vol.76
添付ファイルをご参照ください。

添付ファイル:20060111124147.pdf

一覧に戻る

6.中国新聞 三浦代表著書出版 [投稿日:2005-12-19]
医師がつづるがんとの闘い

 肝がんを患いながら未承認がん治療薬の問題などに取り組む医師、三浦捷一さん(66)が「がん戦記 末期癌になった医師からの『遺言』」(講談社)を出版した。治療法を探し求める闘病体験、患者団体を組織してがん医療の問題を社会に訴える活動の足跡などをつづっている。
 元産婦人科のがん治療医だった三浦さんは1999年末、肝がんが見つかった。摘出手術を受けたが、再発率は八割と告げられた。一方で、肝がんの再発予防に有効な薬があることを知った。
 だが当時、その薬は治験中で、厚生労働省の承認を得ていない未承認薬。目の前に有効な薬がありながら使えない現実。「患者の治療の自己決定権と生きる権利を奪っている」と、「癌と共に生きる会」の故・新山義昭代表らとともに、がん医療の問題を訴える活動をスタートさせた。
 厳しい闘病生活の中、活動は薬事法改正などに結実。がん患者の力の結集にも尽力し、今年5月に開いた「がん患者大集会」の実行委員会代表も務めた。
 現在、「がん患者団体支援機構」代表。情報を求める患者・家族のために「日本がん情報センター」の設立を目指す。三浦さんは「今後のがん患者団体活動に少しでも参考になれば幸い」とコメントを寄せている。
印税分はすべて同機構を主とした患者団体などに寄付される。
285ページ。1680円。

一覧に戻る

5.月刊がん もっといい日 2006年1月号 vol.75 [投稿日:2005-12-15]
月刊がん もっといい日 2006年1月号 vol.75
添付ファイルをご参照ください。

添付ファイル:20051215182840.pdf

一覧に戻る

4.毎日新聞 「がん患者団体支援機構」発足 [投稿日:2005-10-13]
「がん患者団体支援機構」発足
医療水準の地域格差や情報不足のため、治療してくれる医師を探し求める患者を「がん難民」とまで呼ぶ現状の改善を目指し、情報交換や政策提言を行うネットワーク「がん患者団体支援機構」が発足した。
全国の患者団体に参加を呼びかけ、これまでに34団体が賛同。近く内閣府に特定非営利活動法人の認証を申請する。患者が望む情報を入手できる「日本がん情報センター」の早期設立に向け、厚生労働省などと協議を進める。同機構の中心は、大阪市で5月に開かれた「第1回がん患者大集会」の参加団体。活動の柱は、〇患者団体の活動支援○がん医療の課題集約と政策提言。適切な助言ができるコーディネーターを配置するなど、患者が使いやすい情報センターを目指す。来年3月には、第2回集会を東京で開催予定。自身も肝臓がん患者で、大阪市で医師をしている三浦捷一・機構代表(66)は「患者が何を望んでいるか拾い上げ、政府や国会などに提言していく」と話した。

一覧に戻る

3.朝日新聞 がん患者団体提言 [投稿日:2005-9-4]
全国の患者団体でつくる「がん患者団体支援機構」(大阪市、三浦捷一代表)は12日、医療環境の改善を訴える提言書を厚生労働省に出した。
5月がん対策推進本部を発足させた厚労省は、「がん対策情報センター」を設置することを決めている。同センターを充実させるためにまとめられた提言書には@患者が使いやすいデータベースの構築A治療の際に各科の医師が協力し合う「集学的医療チーム」体制の実現B化学療法を専門とする腫瘍(しゅよう)専門医の育成-などが盛り込まれている。

一覧に戻る

2.共同通信 がん患者が支援機構 医師らと大阪で設立「納得いく治療を」 [投稿日:2005-9-4]
納得のいく治療を受けられる医療環境や制度をつくろうと、約十のがん患者団体や医師が3日「がん患者団体支援機構」を発足させ、大阪市で設立総会を開いた。
同機構は、医療機関や最新治療の情報を提供する。患者が主体のがん情報センターの具体化も課題。
今後、全国に約200ある患者ある患者団体に参加を呼び掛ける。
中心になるのは、大阪市で5月に開催された「第1回がん患者大集会」の参加団体。自身も肝臓がん患者で、同機構理事長に就任した三浦捷一医師(66)は「目的の違いや会員の健康状態、資金不足などから全国的ながん患者の連合体はない。
共通の目標の実現や助け合える制度が必要」と話している。

一覧に戻る

1.日本経済新聞 納得いく医療でがん患者を支援 機構発足 [投稿日:2005-9-4]
納得のいく治療を受けられる医療環境や制度をつくろうと、約十のがん患者団体や医師が3日「がん患者団体支援機構」を発足させ、大阪市で設立総会を開いた。
同機構は、医療機関や最新治療の情報を提供する。患者が主体のがん情報センターの具体化も課題。
今後、全国に約200ある患者ある患者団体に参加を呼び掛ける。
中心になるのは、大阪市で5月に開催された「第1回がん患者大集会」の参加団体。自身も肝臓がん患者で、同機構理事長に就任した三浦捷一医師(66)は「目的の違いや会員の健康状態、資金不足などから全国的ながん患者の連合体はない。
共通の目標の実現や助け合える制度が必要」と話している。
ホームへ戻る